【参加申込はページ下部から！】越境学習モニターツアー&人事交流会を2/6・2/20で原宿にて開催決定！
他社人事とともに
「これからの人材育成」を学べる！
社会課題の現場に身を置き、
“越境”の価値を体感するモニターツアー
目次
越境モニターツアーin原宿
開催概要
〈日時〉2/6(金)17:00-21:00
または 2/20(金)19:00-22:00
※ご都合の良い日程をいずれか選択してお申し込みください
※途中参加・途中退出も承っておりますので、申込時にお申しつけください
〈場所〉ローランズ原宿店（東京都渋谷区／原宿駅または北参道駅から徒歩５分）
〈参加費〉モニターツアー参加費：無料／ 交流会会費：1,000円
〈対象者〉人事・人材開発・組織開発・研修企画等のご担当者様など
※本イベントは、弊社プログラムへの関心をお持ちいただき、導入をご検討いただける企業・団体のご担当者さまを対象として開催いたします。
つきましては、近接領域にて事業を展開されている企業さまや、 上記趣旨に該当しない目的でのお申込みにつきましては、参加をお断りさせていただく場合がございます。
〈プログラムパートナー〉株式会社ローランズ
〈お申し込み方法〉申込フォームに必要事項をご記入の上、ご送信ください。
当日の行程をご紹介
「越境学習」って、どういう研修？どんなメリットがある？
「社会課題の現場」って、どんなところ？何をしている？
「未来志向」の人事・人材育成って何だろう？
現場体験と対話で、越境学習を「実感」
できる場をご提供します！
【たとえばこんな方、特におすすめです！】
- 越境学習の効果を自分で体感してみたい
- 人事領域に詳しいプレイヤーに質問してみたい
- 研修・育成プログラムに社会課題を取り入れたい
- 社会課題起点の新規事業創出を強化したい
- 「ダイバーシティ」「DE&I」「障害者雇用」などの領域に関心・課題感がある
「人事の課題・未来を、ともに考える」
当日は人事領域の専門家と対話・交流できます！
高柳 圭介 氏：複数のコンサルティングファームにて一貫して組織・人事領域のコンサルティングに従事し、2018年、EYストラテジー・アンド・コンサルティングに参画。現在は人材戦略や人材育成といった領域にフォーカスするOWT Unitの共同責任者を務める。
専門領域は人材育成、人材戦略・ポートフォリオ策定、タレントマネジメント、戦略的要員・人件費管理等。その他、組織・人事領域の幅広いプロジェクト経験を有する。2024年より青山学院大学大学院 国際マネジメント研究科（MBA）の非常勤講師を務める（「DXと組織・人事戦略」）。主な著書に、共著「スキルベース組織の教科書」(日本能率協会マネジメントセンター, 2025)、共著「HRDXの教科書」(日本能率協会マネジメントセンター, 2021)など。
木下 学 氏：2000年3月に慶應義塾大学を卒業後、同年4月に株式会社インテリジェンス（現パーソルキャリア）入社。派遣営業、本社人事、マーケティング責任者／doda編集長、人事ならびにコーポレート本部責任者などを歴任。
2020年4月よりパーソルホールディングスに異動し経営戦略本部長を務め、2023年4月からはCEO Office本部長としてCEO補佐、政策渉外・業界団体対応を横断的に担っている。あわせて、パーソル総合研究所 機関誌「HITO」の編集長ならびに一般社団法人人材サービス産業協議会（JHR）の事務局部長も兼任し、厚生労働省の各種委員会にも参画している。
プログラムパートナーについて
【ローランズ】
障害者雇用の現状【ゼロ雇用企業とは？】
障害者雇用は、「企業はどうすれば法定雇用率を達成できるか」「福祉事業所はどうすれば待遇を向上できるか」といった、表面的で目立つ論点に注目が集まりやすい。
しかし、「そもそも社会全体では、障害者雇用がいまだに浸透していない」という厳しい現実と向き合わなければ、本質的なアクションは成し遂げられません。
ひいては、人口がピークアウトを迎えたこれからの日本において、減りつづける労働力という産業構造の根本にかかわる問題に対して、私たちはどう向き合うべきかという、より大きなアジェンダも問われています。
現在、日本で法定雇用率を達成していない企業は約半数。さらには「ゼロ雇用企業」とも呼ばれる、障害者雇用が義務づけられているにもかかわらず1人も雇用していない企業が全体の3割を占めているとされています。
ローランズとは？【障害者雇用のトップランナー】
「みんな みんな みんな 咲け。」というビジョンを掲げ、人を“咲かせる”しくみを社会に届けている企業です。
人を咲かせる花屋として13年目を迎え、「人を咲かせる人であれ」を合言葉に、日々の事業づくりに取り組んでいます。
その結果として「障害者雇用率70％」という驚異的な事業モデルを築き上げると同時に、更なるアクションとして東京都国家戦略特区と連携し、中小企業と福祉事業所を取り結ぶ新たなビジネスモデル＝「障害者共同雇用組合」の第一人者としても注目を集めています。