Ridilover(リディラバ)社会課題をみんなのものに

「現地現物」と「構造化」で変革を生む 社会課題フィールド研修

社会課題の構造を100分で横断! RUSH

社会課題解決を「知る」「見る」
「行く」「やってみる」
個社別オーダーメイド研修

「胆力」あるリーダーを育てる越境学習 フィールドアカデミー(Field Academy)

フィールドリサーチ、事業立案支援
実証・価値検証サポート
新規事業伴走

具体的な研修内容が決まっていなくても相談可能です。 プログラムの資料を受け取る
具体的な研修内容が決まっていなくても相談可能です。 自社に合うプログラムを相談する

Introduced company導入企業のご紹介

  • 大手企業を
    中心に200社
    以上が導入済み
  • 累計参加人数
    8,000人以上
  • 社会課題への
    提言数
    80個以上
  • NTT西日本
  • 花王
  • KOSE
  • TOYOTA
  • セガサミー
  • マルイグループユニオン
  • 経済産業省
  • POLA ORBIS ホールディング
  • パーソルキャリア
  • 三井不動産
  • ロート製薬
  • 資生堂
  • 日立ハイテク
  • 三井住友銀行
  • リクルート
  • リコー
  • 国際航業
  • DENSO
  • 日本政策投資銀行
  • 具体的な研修内容が決まっていなくても相談可能です。 事例付き資料を受け取る
    具体的な研修内容が決まっていなくても相談可能です。 30分で導入相談する
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    リディラバ独自の3つのアセット・ベネフィット

    Flowchart Example導入目的ごとのフローチャート例(※1)

    What’s Field Academy ?導入事例・セミナーレポート

    導入企業インタビューや事例セミナーの内容をまとめています

    すべて見る

    具体的な研修内容が決まっていなくても相談可能です。 事例付き資料を受け取る
    具体的な研修内容が決まっていなくても相談可能です。 まずはモニターツアーを相談する

    社会課題フィールド研修のよくある質問まとめ

    Q1. 導入までの納期やスケジュール感はどのくらいですか?
    以下の表を参照ください
    Q2. 実施方式や期間について教えてください。
    全国各地にある社会課題解決の現場フィールドでの実地研修のほか、貴社オフィスやオンラインでも開催可能なプログラムがございます(座学による解説講座、オンライン現場視察ツアーなど)
    また、期間についても半日、1日、複数日にわたるプログラムなど、幅広くご用意させていただいております。
    Q3. テーマや開催場所は選べますか?
    はい、選べます。以下をご参照ください。
    • テーマ:目的に沿った最適なテーマ現場をご提案します。取り扱いたいイシューから選択いただくことも可能です。(例: 地方創生、地域医療・福祉、食品ロスなど)
    • 開催場所:全国の地域や社会課題の現場をフィールドとして設定できます。貴社のご要望に応じて最適な場所をご提案します。
    Q4. 自社の研修施設などでの開催は可能ですか?
    プログラムにもよりますが、貴社の研修施設やオフィスでの実施も可能です。ご希望の場合はお気軽にご相談ください。
    もちろんフィールドへの視察及びプログラム実施も大歓迎です。
    Q5. 参加者層の属性値や年齢などのデータはありますか?
    具体的なデータは研修プログラムの機密情報に関わるため非公開としておりますが、主な参加者層としては以下の通りです。
    • 属性:事業部門、新規事業部門、コーポレート部門など、分野を問わず幅広くご参加いただいてい ます。フィールドアカデミーの場合は、特に管理職候補や幹部候補の方にご参加いただく傾向があります。
    • 年齢:20~40代 (特に30代) の方の参加が多い傾向にありますが、 経営層向けのプログラム実績 も多数ございます。
    • 業種:大企業やその関連会社を中心に各種メーカー(自動車・電気機器・生活用品等)、インフラ (電力・通信等)、IT、金融機関、不動産など多岐にわたる企業様にご活用いただいています。
    Q6. 導入担当者による研修のオブザーブ(見学)は可能ですか?
    はい、可能です。研修の進行や参加者の様子、プログラムの効果を直接ご確認いただくため、オブザーブを推奨しております。実施を希望される場合は、事前にお申し付けください。
    Q7. 最終提言後にもコミットし続けることはマスト(必須)ですか?
    研修設計によっては、具体的な事業案などを盛り込んだ最終提言の作成・プレゼンテーションが含まれますが、その後の 実行(提言へのコミット)はマストではありません。
    しかし、多くの企業様では、研修を「変革のきっかけ」と捉え、その後のアクションプランや事業化検討へとつなげていらっしゃいます。
    必要に応じて、事業化実行フェーズでの伴走サポートも提供可能ですのでご相談ください。
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